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さまざまな住宅の認定基準に対応した当社の高性能住宅

長期優良住宅

国は、良質な住宅を大切に使うことによって、住宅の寿命を延ばし、解体による環境負荷、地球への負担の軽減を図るとともに、建て替えのコスト削減による住宅負担の軽減を図ることを目的に、長期に渡って良好な状態で使用するための措置が講じられた優良な住宅を長期優良住宅として認定しています。
認定基準には、劣化対策、耐震性、維持管理・更新の容易性、可変性、バリアフリー性、省エネルギー性、居住環境、住戸面積、維持保全計画の9つの性能項目があります。
認定には、所管行政庁において認定を受けるための基準や申請手続き等について詳細が決められており、認定を取得した住宅はさまざまな税制措置が適用されます。
古川工務店の高性能住宅は、標準仕様で認定基準に対応しています。

フラット35S

「フラット35」は、民間金融機関と住宅金融支援機構が提携して提供している最長35年の長期固定金利住宅ローンです。
長期固定金利住宅ローンは、資金の受取り時に返済終了までの借入金利、返済額が確定する住宅ローンのため、長期にわたるライフプランを立てやすくなります。
住宅金融支援機構において技術基準を定め、物件検査を行い、あわせて、新築住宅では、建築基準法に基づく検査済証について交付の確認を行います。 また、省エネルギー性、耐震性等に優れた住宅等、質の高い住宅を取得される場合に、金利を 一定期間引き下げる制度を「フラット35S」といいます。フラット35Sをご利用いただくためには、フラット35の技術基準を満たすことに加え、次のいずれかひとつの性能の技術基準も満たす必要があります。古川工務店の高性能住宅は、標準仕様で技術基準に対応しています。

  • ○省エネルギー性
  • ○耐震性
  • ○バリアフリー性
  • ○耐久性・可変性

長期優良住宅

東日本大震災を契機としてエネルギーの需給が変化し、国民のエネルギー利用や地球温暖化問題に関する意識が高まり、低炭素・循環型社会を目指し、持続可能で活力ある国土づくりを推進することを目的として公布され、2020年の改正省エネ基準の先駆けとして、認定低炭素住宅の認定制度ができました。二酸化炭素の排出を抑えるよう工夫された住宅のことで、省エネ法の省エネ基準に比べ、一次エネルギーの消費量を10%以上削減した上で、その他の低炭素化に資する措置が講じられていることが認定の条件となります。
住宅ローンの条件など税制面では有利な状況を受けられます。また、一般的な住宅と比較して、断熱性や節水性、省エネルギー性能に優れていますので、夏の冷房、冬の暖房をはじめとする光熱費や水道料の低減が期待できます。古川工務店の高性能住宅で認定条件に対応しています。

スマートハウス

スマートハウスとは、情報技術を使って家庭内のエネルギー消費が最適に制御された住宅のことをいいます。具体的には、太陽光発電システム「創エネ」などで創り出したエネルギーを蓄電池「畜エネ」などで蓄え、省エネ家電、住宅機器などをコントロールし、エネルギーマネジメント「省エネ」を行うことで、二酸化炭素排出の削減を実現する省エネ住宅のことを指します。スマートに賢く使うためにHEMS(ヘムス:ホーム・エネルギー・マネジメント・システム)を利用するのが特徴です。そしてこういった製品ごとに異なる補助金制度が設けられています。
古川工務店の住宅では、優れたスマートハウスのご提案にも対応しています。

ゼロエネルギー住宅

正式には、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(以下ZEH(ゼッチ))といい、1年間の消費エネルギーより住宅でつくったエネルギーのほうが多い、または差が正味ゼロになる住宅のことです。基本的な考え方は、「省エネによって消費するエネルギー量を減らすこと」、「消費したエネルギーと同等のエネルギーを作り出すこと」 この2つに重点をおき成り立っています。
具体的には、パッシブ型の設計を取り入れ、住宅建物自体の断熱性能を高め、高効率な設備を採用し、太陽光発電など創エネ設備を備えること。国は2020年までに新築戸建住宅の過半数をZEHとし、2030年に平均でZEH化することを目指しています。補助金制度は国の施策によって都度施行されます。古川工務店でもゼロエネルギーハウスに真摯に取り組んでいます。

住宅性能表示制度

住宅性能表示制度は、国の法律に基づく制度で、外見や簡単な間取り図からではわかりにくい住宅の性能を10分野にわたって等級や数値で表示します。メリットは、建てる時、買うときに比較が簡単、第三者機関のプロが設計と建設完成段階でチェック、万が一のトラブルも紛争処理機関で対応、ローンの待遇や地震保険料の割引などがあげられます。
古川工務店の高性能住宅で対応できます。

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